福利厚生で離職率を下げるには？社員定着率を向上させる取り組み・アイデア例

従業員が日々安心して働けるというのはもちろんのこと、就活生や求職者から選ばれ、社会からも広く認められる「将来性のある企業」であり続けるためには、離職率を下げる工夫が不可欠です。離職率が高くなってしまう理由をふまえ、離職防止・定着率向上策の一環として注目されやすい福利厚生にフォーカスをあてながら、人事・総務などバックオフィス部署でも取り組める改善アイデアを提案します。職場環境改善や健全なコミュニケーション活性化に役立つ、ユニークで満足度の高いオフィスコンビニサービス『スナックミーオフィス』の活用方法もあわせてご覧ください。

離職率が高いことによる悪影響やデメリット

離職率が高い＝定着率が低い状態にメリットは存在せず、在籍社員の満足度やワークライフバランス、求職者を含む社会全体からの印象など、あらゆる面においてよくない影響が芋づる式に生じ得ます。社内における対処療法で解決できる事象もありますが、退職してしまった元社員による転職情報サイトの匿名書き込みなど、コントロールが効かない社外領域での事象に悩まされる事態は防ぎたいものです。

社員定着率が低い会社に起こりうるリスク

・人員補填が間に合わず、人手不足が常態化して現場の負担＆不満が高まる
・ベテラン社員の退職が多い場合、従業員の新人比率が年々高まり企業力が低下する
・従業員からの愛着や貢献意欲が高い会社に比べ、事業の質にも差が生じる
・若手や新人の育成プランが無駄になることが多く、長期の事業計画が立てにくくなる
・優秀な人材が同業他社などに転職することで、ノウハウ流出などの危険性が高まる
・企業イメージが悪化し、社会的な印象や顧客との関係性にも悪影響が及ぶ
・従業員のモチベーションアップに支障が生まれ、エンゲージメントも低下傾向になる
・離職率の高さ、定着率の低さが上場審査において不利になる可能性がある
・早期離職の多さから採用コストがかさみ、予算だけでなく人事リソースの浪費にもつながる
・転職口コミサイトなどに悪評の書き込みが増え、新卒採用や中途採用が困難になる
・離職の相談や急な採用など、予定にない人事業務が相次ぎ日常業務に支障が生じる
・採用面接で離職率を尋ねられた際、明確な返答ができず人材の取りこぼしにつながる
・新卒採用をしている場合「ブラック企業」という評判が広がり、応募減少や内定辞退を招く
・人事担当者や教育担当者へのしわ寄せが多く、貢献度の高い社員の離職につながる

離職率が高い会社に共通する特徴・傾向

退職理由として「仕事量が多すぎる」「給与が見合わない」といった待遇面や業務量にまつわる不満はよくあるものですが、そういった実務との関連性が高い事象は人事・総務にとってはなかなか介入しづらく、改善が難航することも残念ながら珍しくありません。離職率が高い会社によくある特徴のうち、バックオフィス部署からも改善アプローチをしやすい課題としては以下などが挙げられます。

働き方の柔軟性が低くワークライフバランスが乱れる

在宅・出社を自由に選択できるハイブリッドワークや、就業時刻が柔軟なフレックスタイム制などの価値が浸透したことで、働き手にとっては生活と仕事をより両立しやすい世の中へと移り変わりました。明確な理由（セキュリティ面など）がないにもかかわらずそういった制度が設けられていない会社は、子育てや介護などのやむを得ない事情が頻発する世代の従業員が定着しにくく、若手にとっても「将来的にずっと勤めることはできない」という勤続面の不安を招きやすいといえます。

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有給休暇や日々の休憩をとりにくい

業務上の支障がなくとも休みをとるのがはばかられる…という空気が職場に蔓延していませんか。有給や休憩時間を取得させるのは労働基準法で「雇用側」に定められた義務ですが、先輩・上司側が休みを怠惰とする風土の会社などは、若手や新人がゆくゆく後輩を持ったときに同じ振る舞いをしてしまう悪循環が続きかねません。現場の雰囲気による休息のとりづらさに加え、そもそも休憩をできるスペースが社内に設けられていない、管理者側に有給消化の意識がないなど会社側の原因も考えられます。

人間関係に問題がある（ストレスや希薄化）

各種ハラスメントのような加害性のある事象だけでなく、近年ではテレワーク拡大による社内コミュニケーションの希薄化も問題視されています。「悩みや疑問の相談相手がいない／相談機会がない」「自身で業務が完結するので会社というチームに所属している感覚が薄い」といった状況は、孤独化により困りごとの解決を遅らせるだけでなく、組織への帰属意識が高まらず離職のハードルが下がる原因にもなり得ます。コミュニケーション不全は業務の質にも影響が出やすく、抜本的な解決が求められます。

福利厚生が充実していない・形骸化している

法定外福利厚生（企業が任意で設定する福利厚生のこと）がそもそもまったく導入されておらず、同業他社と比較して所属するうまみがない会社のほか、色々な福利厚生があるものの実際のところほとんど活用されていないという会社も多いものです。「利用方法や制度の存在が社内で周知されていない」「一部社員が独占している」「業務が忙しく利用が現実的でない」など状況はさまざまですが、福利厚生が形骸化している場合は運用コストの浪費も痛手であり、早急な見直しが必要です。

稼働把握や健康管理がおろそかになっている

長時間残業や休日出勤の是正をはじめ、健康診断受診の徹底化、メンタルヘルスケア、退職者が出て負担が増えているチームのサポートなど…従業員の心身の健康に直結する対応が不十分な会社は、そもそも離職の原因を突き止めることが困難で、再発防止策を練ることもできません。健康管理の一元化ツールや組織サーベイのアウトソーシングサービスを導入するのもよい手段ですが、心身の健康状態に慢性的な課題がある場合は、対処療法に追われず健康経営を始める意識を持つことが大切です。

福利厚生を活用した定着率向上の取り組み

従業員の定着率を上げたいからといって、ただ世間一般的に人気の福利厚生をやみくもに導入してみるのは得策ではありません。現場の声をヒアリングしたうえで、退職につながりうる不満・課題を解消できる施策を取り入れてみましょう。職場環境改善に役立つ福利厚生サービス『スナックミーオフィス』のメリットとも通ずる、以下のような取り組みがおすすめです。

従業員が無料・低価格で利用できるサービス導入

物価高騰によりちょっとした食費こそ節約したい従業員にとって、日々の支出削減につながる福利厚生は助かる待遇のひとつ。たとえば食事・軽食・お菓子・飲み物などを割引価格で購入できる設置型の社食や、フリースナック・フリードリンクなどのサービスがおすすめです。嬉しさだけでなく第3の賃上げに通ずる経済的効果もあるため、会社近隣にコンビニや飲食店が充実していても有効活用できます。

オフィスコーヒーや置き菓子を活用した休憩促進

毎日きちんと休憩をとれる企業文化を根づかせるためには、休憩取得を促すための設備・備品導入が有効的です。全従業員のアクセスがよい場所にコーヒー休憩スポットや置き菓子などのリフレッシュコーナーを設け、仕事中のちょっとした息抜きを推奨する空気を醸成しましょう。利用への遠慮や躊躇、また休憩中の社員が後ろ指をさされるような事態が起こらないよう、導入初期に管理職やリーダー職の従業員に協力を仰いで利用を推進するのがおすすめです。

オフィスカフェでコミュニケーション活性化

会社負担の飲み会やレクリエーションイベントを開催したとしても、もともとコミュニケーションに課題があった職場の場合、あまり有効的には作用しません。日常的にささやかな雑談が生まれやすい環境をつくることで、社内での孤立化や閉じた人間関係内でのストレスが緩和され、離職に直結する原因を取り除くことにもつながります。コーヒーやお菓子を設置したオフィスカフェコーナーを設け、そこを社内のカジュアルな交流スポットとして常時開放するのがよい手段です。

【関連記事】社内コミュニケーションの活性化施策に。置き菓子・オフィスコーヒーの福利厚生

食生活改善に役立つ健康的な食事補助

どんな業界であっても仕事は体が資本。環境のよくないオフィスは風邪や心身の不調が蔓延することも多く、休職・退職の危険をはらんだプレゼンティーズム状態（勤務してはいるが体調不良によりパフォーマンスが低下していること）にある従業員のケアが必要です。ビタミンを摂取し免疫力を高めるフルーツや、食べごたえがありながらもローカロリーな軽食などを福利厚生で提供することで、活気のあるオフィスづくりに役立ちます。生活習慣病予防をはじめ、社員自身の健康意識の向上にも効果的です。

スナックミーオフィスを離職防止ツールに

離職率を根本的に低下させるには環境や制度の改善だけでなく、経営者側の意識改革なども問われ、人事や総務にとってはすぐに成果が出ず歯がゆい思いをする場面も多いことと思います。アプローチ方法はさまざまですが、すべてに共通して必要なのは会社を心理的安全性が保たれた場所にするという意識づけ。その指針と意図が従業員にも伝わるよう、多角的な取り組みが求められます。

無添加マルシェおやつの福利厚生『スナックミーオフィス』では、企業が従業員を大切にしているというメッセージの可視化に最適な法人向けサポートを数多くご用意しています。体にやさしい添加物不使用の置き菓子や、カフェクオリティのスペシャルティコーヒーを、社員を支える健康経営やエンゲージメント向上にお役立てください。愛着醸成にぴったりの社員向けコーポレートギフトなども承ります。

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