設置型の社食サービスのメリットは？企業の導入ポイントや課題を解説

「社食」と聞くと「社員食堂」の略称のように感じますが、近年では「企業が従業員に提供する食事サービス」のすべてを総称して社食と呼ぶことが増えてきました。たとえば配達弁当・仕出し弁当・ケータリングなどのデリバリーサービスも社食の一種ですが、中でも高い人気を誇るのは設置型の社食サービス。従業員満足度向上につながるさまざまなメリットを秘めています。

今回は設置タイプの社食に着目し、その形態ならではのポイントや導入するメリット、より高い利用率につなげるためのサービス選定方法・運営方法などをご紹介します。食事補助を通じて解決したい課題がある企業さまはぜひご参照ください。届いた商品を置くだけで簡単にスタートできる、コンパクトな社食サービス『スナックミーオフィス』の特徴もご覧いただけます。

設置タイプの社食の特徴

社食サービスには、お弁当などを都度オフィスに届けてもらう【配達型】、イベントや会議用のできたて料理を注文する【ケータリング型】、飲食店を割引価格で利用できる【優待チケット型】などいくつかの種類がありますが、【設置型】は文字どおり社内に商品を置いておく形態のサービス。月に一度などの決まったスケジュールで一定量の商品が納品され、社にストックを持つ常設無人売店のようなかたちで運用します。従業員はストックの中から好きな時に好きな商品を選んで購入したり、料金体系によっては無料でもらうことができます。

商品にはおそうざい／サラダ／パンなどの軽食／お菓子／ドリンクなどさまざまな種類があり、サービス提供会社ごとに得意とする商材が異なるので、自社のニーズに合うサービスを探す必要があります。什器は常温の棚・ラック・ボックスや、サービス専用の冷蔵庫・冷凍庫・自動販売機などが提供され、社内に一定の設置スペースを設けなければなりません。

料金形態もサービスによって異なり、従業員が商品代金（おおよそ100円以下～数百円）を集金箱に入れたり、キャッシュレス決済で支払ったりしてから商品を取るセルフレジスタイルが一般的ですが、企業側が商品代金を全額支払っている場合は従業員に無料配布をすることも。また商品の補充時は、サービス提供会社のスタッフが詰め替えに来てくれるパターンもあれば、郵送で届いた商品を総務スタッフなどが自ら詰め替えるパターンもあります。このように細かな違いがあるのでサービス選定が困難なようにも感じますが、自社の要望にもっとも合うサービスを自由に選べる選択肢の多さも魅力のひとつです。

社食をオフィスに設置・導入するには？

従業員にアンケートを取るなどして社内ニーズを把握したうえで、月々の予算と求める商材（軽食／そうざい／お菓子など）を決め、自社所在地が配送エリアに含まれている法人向けの社食サービスを探します。利用個数のイメージがつきづらくとも、従業員数を担当者に伝えればおおよそ必要な個数を算出してくれるので、導入しようと思ったきっかけなどとあわせて相談してみましょう。契約後、商品と什器などの必要なものがオフィスに届いて利用がスタートします。

置き食はこんなオフィスにおすすめ

各種食事補助サービスの中でも、設置タイプの社食（“置き食”とも呼びます）は社外に出かけづらい事情のある会社や稼働時間やランチタイムが不規則な会社に向いている福利厚生です。オフィス近隣の飲食店やコンビニに使いづらさがあったり、そもそも食事をできる場所がまったくなかったりする場合は、社食サービスが非常に役立ちます。自社が以下のような悩み・課題を持っているかどうか、従業員や中間管理職にヒアリングしてみるとよいでしょう。

・オフィス近隣にコンビニや飲食店が少ない、あるいはまったくない
・オフィス近隣の店は充実しているが、ランチタイムに非常に混雑する
・オフィスビルが高層であり、エレベーター待ちやちょっとした外出に時間がかかる
・業務の性質上、社外に気軽に出かけづらい職種の従業員が多い
・シフト制やフレックスタイム制により、休憩時間が従業員ごとに大きく異なる
・勤務時間帯が不規則で、早朝／深夜／夜間／土日祝などの稼働が発生しがち
・外出や長い打ち合わせが多く、ランチタイムを逃すことが多い社員が目立つ
・従業員がカップラーメンや菓子パンなどのジャンクフードを食べていることが多い
・従業員の健康診断や人間ドックの結果がよくなく、肥満や運動不足が心配
・社員食堂施設を導入できる予算はないが、月額を抑えながら食事を提供したい
・従業員の出社率を上げるために、オフィス環境を魅力的にしたい
・子どものいるママ／パパ従業員や、介護中の従業員を福利厚生でサポートしたい
・従業員のために「第3の賃上げ」につながる福利厚生を導入したい
・採用強化や、既存社員の離職率低下／定着率向上など、人材に関する課題がある
・従業員同士の会話が少なく、社内コミュニケーションを活性化させたい

社食サービスの導入メリット・解決できる課題

社内で食事や軽食を購入できる環境が整うと、オフィスの利便性が飛躍的に向上しますが、そういった直接的なメリットだけでなく、ほかにも以下のようなあらゆる効果が期待できます。

従業員満足度と生産性の向上

あえてコンビニや飲食店に出かけてリフレッシュしたい場面も日々ありますが、仕事が忙しい時や悪天候の日などはどうしても外出が億劫になるものです。外へ出かけずとも格安価格で飲食品を購入できることで従業員満足度が高まるほか、望まない離席の回数・時間が減ることで仕事の集中力が途切れてしまうのを防ぎ、業務効率や生産性アップにもつながります。設置型は24時間いつでも利用できるため、ランチを食べ損ねて夕方になってしまった際や、残業中の食事や夜食が必要になった際などにもすぐ飲食品を調達できるのは大きなメリットです。

食生活改善を通じた健康経営

「従業員がカップラーメンや菓子パンばかり食べている…」という総務・管理部門のお悩み解消にも社食サービスが役立ちます。健康志向の食品は比較的高価なことも多く、味の濃い食事に慣れていると物足りなさを感じることもあるので、みずからヘルシーなおそうざいやサラダを毎日買う習慣を身につけるのは難しいものです。社食として提供する商材を体にいいものにこだわれば、従業員にとっての食生活改善へのハードルを大きく下げることが可能に。企業の健康経営を始めるきっかけとしても有効的です。

求職者・就活生へのアピールになり採用有利化

優秀な人材を確保するには、求職者に刺さる自社ならではのアピールポイントが必要不可欠。オフィス環境や待遇の一環として福利厚生の内容は非常に注目されており、中でも食事補助が充実していると「企業が従業員を思いやっている会社」「休憩をきちんととれる会社」だと認識されることができ、大きなアドバンテージにつながり得ます。会社説明会やカジュアル面談などで就活生をオフィスに招く際、社食やオフィスカフェなどの社内設備を見せると、社内での過ごし方や従業員同士の雰囲気がよりわかりやすく伝わるというメリットも。

社員の節約・ワークライフバランス向上

まだ給与の少ない若手社員や新卒社員、家庭を持っており自由にできるお金に制限がある社員などは、福利厚生として飲食品を安価で購入できるとダイレクトに節約につながります。物価高騰が続きちょっとした支出も気になる昨今、いわゆる「第3の賃上げ」としてのメリットを感じてもらうことで、従業員満足度や自社への愛着醸成に大きく役立つことでしょう。

また毎日自作のお弁当を持参していた従業員の場合、リーズナブルな社食というランチの選択肢が増えることで出勤前の手間を大きく削減でき、睡眠時間や家族との時間をより長く確保できるようになる…といったメリットも。ワークライフバランス向上による定着率向上をねらえます。

社内コミュニケーションの拠点づくり

ただ社食商材を設置するだけでなく、それを食べられる飲食スペースを設けると社内交流の活性化にもつながります。部署の垣根を越えて気兼ねなく雑談できるような導線を組むことで、コミュニケーションの機会創出に役立つミニ社員食堂として運用できるかもしれません。なお、そもそも食事をとれるスペースが各々の自席しかない場合、結果的に「デスクランチ」前提の運用になってしまうと休憩の質悪化にもつながりかねないので、社食サービスは可能なかぎり飲食スペースとあわせて提供するのがおすすめです。

常温商品は災害時の備蓄・非常食にもできる

冷蔵のおかずや冷凍食品などは、有事の際にオフィスが停電すると傷んで食べられなくなってしまうものもありますが、常温商品であればそのまま災害備蓄としても運用できます。備蓄管理は総務部門のリソースを大きく圧迫するものなので、福利厚生運用と一部兼用することで管理負担を抑える効果も。飲食品は賞味期限が長ければより安心ですが、比較的短期間のものでもローリングストック方式（ストックを常時少し多く持ち、消費と補充のサイクルを回すことで日々の食糧をそのまま備蓄に流用する方法）であれば十分非常食として機能します。冷凍食品などを豊富に導入する場合も、常温そうざいや腹持ちのいい常温軽食を併用するのがおすすめです。

利用率が高まるサービスの選び方・運営方法

社食に限らず福利厚生サービス全般に言えることですが、少しでも高い効果が出るよう、導入後は利用率向上のためのさまざまな工夫が求められます。以下のような事前検討や応用を行うことで、社食利用率を高めながら的確にベネフィットを得られる運用へと近づきます。

従業員の食事事情・希望メニューをヒアリングする

総務・管理部門・経営者側で社食サービスの商材を決めてしまうのではなく、まずは現場からのリアルな意見を吸い上げてみましょう。全社員を対象に、現在のランチ事情がどのようか（コンビニ食／飲食店ランチ／お弁当持参など）、食事に関する悩みや困りごとはないか（コンビニが遠くて不便／よくランチタイムを逃して食べそびれる／近隣飲食店が少なく飽きてきたなど）といった状況把握を行うのがおすすめです。あわせて主食・おかず・軽食・お菓子などの社食カテゴリの希望アンケートを行い、特に需要が高いのがどういった食品なのかを知りましょう。

利用者数やランチ代にかけられる費用を確認する

オフィスドリンクや置き菓子は食事事情にかかわらず多くの従業員が利用しますが、食事の場合「社食があっても使わない従業員」は必ず一定数以上いるものです。前項のヒアリングで提供商材のカテゴリが定まったら、月々の利用数の概算を立てるために「社内に常時設置されたら利用したいか、利用する場合は週に何度くらい使うか」といったアンケートも行うと安心です。あわせて予算感についても現実的なラインを見極めるために「一食いくらくらいまでなら利用したいか」あるいは「一食〇〇円予定だが利用したいか」という調査も実施しましょう。

設置場所や利用導線を工夫して社内周知を行う

福利厚生は社員全員が平等に利用できるものである必要があります。設置場所の都合で特定の部署による独占状態になってしまったり、遠いメンバーがほとんど利用できなかったり…といった事態を防ぐために、置き場所はよく検討しましょう。そのうえで「いつの間にか導入されていて、気づいたごく一部の社員だけが利用している」というもったいないことにならないよう、初回導入時・商品補充時などにこまめに社内周知を行うのがおすすめです。メニュー情報や写真も添えて社内連絡ツール（Slack／Chatwork／Microsoft Teamsなど）で共有するとよいですね。

低予算でメニュー豊富なスナックミーオフィス

はじめは盛況していても、次第に従業員がラインナップに飽きて利用率が低下してしまうのは、残念ながら社食運営時によくあることです。せっかく月額コストをかけて導入するなら、メニューが豊富で長く楽しめるサービスを選ぶのがおすすめ。スナックミーオフィスは置き菓子だけで100種類以上のラインナップを誇り、常温そうざい・プロテインバー・グラノーラ・おつまみなど多彩なコースを組み合わせて利用することもできるので、長く利用していて気分を変えたくなった時なども新鮮なワクワク感が継続します。

コンビニのお弁当より安価なのに、デパ地下やお取り寄せグルメのような本格的なおいしさを味わえる社食サービスは、中小企業から大企業まで日本全国47都道府県に送料無料でお届け可能。すべて人工添加物や白砂糖を使用せず無添加でおつくりしているので、従業員の食生活改善を通じた健康経営を始めるきっかけとしてもおすすめです。

【関連記事】50円でおつりが出る？100円以下で導入可能な低コスト置き食・社食福利厚生