会社でオフィスランチやおかずを提供する福利厚生の食事補助とは？

従業員の食事事情のうち、とくに昼食をサポートする食事補助の福利厚生。社内で利用できる社食食堂や置き食のほか、お弁当のデリバリーやランチチケットなど、ニーズ・課題ごとにあらゆる形態のサービスから選ぶことができます。勤務形態の多様化が進むにつれ、その選択肢も幅広いものになってきました。

いずれも従業員にとっては非常にありがたいサポートですが、その一方で導入時に気をつけるべき注意点や、それぞれのサービスのメリット・デメリットも存在します。食事補助・社食の福利厚生にはどのような導入形態や種類があるのか、企業が抱えるどういった課題の解決に向いているのかを見ていきましょう。

食事系福利厚生サービスの主な種類

置き社食・オフィスコンビニ

社内の休憩スペースや給湯室に無人販売コーナーを設け、軽食（パン／カップラーメン／サラダ／お惣菜など）・お菓子・ドリンクといった商品を、従業員が各々好きなときに購入できるようにする福利厚生です。馴染み深い自動販売機型のものから、冷蔵庫や冷凍庫と一体化したメーカー独自の機器、簡易的な集金BOX併置什器などさまざまな形態があります。

ランチタイムのピークである昼どき以外にも朝食・間食・夜食などあらゆる場面で利用でき、どのような業務形態の従業員でも平等に利用できる点が大きなメリットです。近年はQRコードによるキャッシュレス決済システムがつけられたものが多く、従業員がぴったりの額の小銭を持っていなくても、スマホひとつで手軽に購入できる点も嬉しいところ。従来型の食堂施設がなくても、手軽に「社員食堂のある会社」になれるサービスとして人気です。

デリバリー・ケータリング

契約した業者から、毎日昼前の時間帯にお弁当や料理が届けられる形態です。できたての料理をオフィス内で食べられるので、保存料や添加物の使われたコンビニ弁当よりも健康的といえるでしょう。自炊の習慣がなく、日ごろ栄養バランスの行き届いた食事をとれていない従業員が多いと感じている企業におすすめです。

食事が提供される時間と量に限りがあるので、各従業員のランチタイムが昼時に集中せず分散している場合は、部署ごとに一定数をよけて確保する、配達時間を複数回に分けるなどの工夫が必要です。ケータリングはイベント・レクリエーション的な特別感があるので、キックオフミーティングや打ち上げ、締め日のねぎらいなどで活用するのもいいですね。

シャッフルランチ制度

全従業員の中から、普段交流のなさそうなメンバーの組み合わせ（あるいは無作為）で数名ずつのグループを作り、そのグループで食事に行く費用を会社側が負担する取り組みです。ひとりあたりの支給上限額を提示しておき、行く店や食べるものは従業員自身に自由に選ばせ、あとから経費精算という形で会社がランチ代を負担するケースが多く見られます。

違う仕事をしている仲間の価値観や悩みを知ることができたり、同じメンバーで話していては思い浮かばなかったアイデアを得ることができたりと、多くの発見が期待できます。自分からランチに誘う心理的負担もないので、実は話してみたかった…という相手と自然に交流の機会を持てるのも大きなメリットです。普段は手の出ないリッチな昼食を予算内で楽しむというちょっとしたご褒美感覚で活用すれば、業務のメリハリにもつながることでしょう。

代行サービス・ランチチケット

外食時に利用できる食事券や電子チケットを従業員に配布し、無料～半額などのお得な価格でランチを食べられるシステムです。企業が福利厚生代行サービス（代理店）と契約を結んで導入し、加盟飲食店の中から好きな店を従業員に選ばせることができます。電子チケット・ICカード形態のものの多くはチャージ制になっていて、企業があらかじめ一定額をチャージしたカードを従業員が加盟店で使用することになります。

加盟店が多いサービスであれば飲食店の選択肢が全国各地へと広がるので、外回りや出張が多く食事が基本的に外食である従業員や、本社から離れた営業所・サテライトオフィスで働いている従業員も平等に恩恵を受けることができます。「内勤スタッフ以外への福利厚生がおろそかになっている」「公平性のある食事補助を導入したい」というお悩みの解決におすすめです。

社食はこんな課題を抱える企業におすすめ

従業員のデスクランチ習慣が心配

オフィスおよびビル内に適切な休憩スペースがなく、外食に出ないかぎり、従業員が室内で昼食をとる場所がはじめからデスクに限定されてしまう…という中小企業は少なくありません。あるいは十分なスペースが用意されているにもかかわらず、デスクで食事をとる習慣がなんらかの理由（業務に余裕がなく離席が困難／休憩時間が昼どきを過ぎてしまい離席への心理的抵抗が高まる／休憩スペースが一部社員に独占されていて利用しづらい etc…）で慢性的に広がっている企業も散見されます。

いわゆる「デスクランチ」はデメリットばかり。デスク＝仕事をする場所だと脳が認識しているためオンオフの切り替えがつかず、心身の緊張状態がほぐれないまま疲弊状態が続き集中力低下を招きます。個人のパフォーマンス低下だけでなく、デスクランチ習慣が他の従業員に広まってしまうとチームや部署全体の士気・生産性低下にもつながりかねません。「ランチ休憩では一度執務スペースから離れる」という習慣を根づかせるためには、ランチ補助やオフィスコンビニなどを活用し、自然と休憩スペースや社外へ足が向くような仕組みづくりを行う必要があります。

「しっかり休憩をとるのが当たり前」の会社にしたい

労働基準法で「労働時間が6～8時間の場合は少なくとも45分間、8時間を超える場合は少なくとも1時間の休憩を与えなければならない」と明確に定められている、仕事中の休憩時間。これが残念ながら形骸化し、仕事の片手間でコンビニのパンやおにぎりを食べる「ながら食べ」だけで休憩を済ませてしまうケースの常態化に頭を抱えている管理者・経営者さまもいらっしゃることでしょう。とくに先輩社員や上司が適切に休憩をとらないことは、新人や若手社員に強いプレッシャーを与え、誰しもがメリハリなく働き続けてしまう悪循環を招いてしまうものです。

休憩時間をしっかり確保し、業務から離れて食事やリフレッシュに専念することは、結果的に仕事の効率化や心身の健康につながって良いことしか起こらないといっても過言ではありません。もちろん「休憩をとる暇がまったくない」という労働環境の場合は、しかるべき業務量の調整やメンタルヘルスケアが必要になってきますが、そういった事実がない場合は会社から積極的に法定休憩時間の確保を呼びかけるとよいでしょう。そのきっかけづくりとしても、会社負担でランチに行ける取り組みや、ながら食べに向かない健康的なお弁当などの福利厚生を用意できるといいですね。

コミュニケーションを活性化させたい

アフターコロナの時勢となり、出社や食事会を以前どおり再開させた企業が大半となりましたが、そんな状況下で「コロナ禍に入社した社員とうまく交流できていない」「部署をまたいだコミュニケーションがぎこちない」という点が気にかかってはいませんか。とくにコロナ禍最盛期（2020～2022年頃）に大学生活や新入社員生活を送っていた若手の場合、在宅の有無を問わず黙食・孤食が習慣化したことで、所属組織のメンバーとの雑談全般に苦手意識が根づいてしまった人も少なくありません。

従業員が対面行事を苦に思わず、他者との交流や情報交換を柔軟に行えるようになるためには、会社側による適度なコミュニケーション機会提供が有効的です。普段あまり話さないメンバーで交流できるシャッフルランチ制度を導入したり、あらゆる部署の従業員がふらっと立ち寄れるオフィスカフェを設置したり…食事やコーヒー休憩の場では雑談のハードルもぐっと下がるので、執務空間より緊張せず打ち解けられるかもしれません。

上司と部下が気軽に話せる場を増やしたい

いまやさほど歓迎されるものではなくなった、かつての「飲みニケーション」「タバコミュニケーション」といった交流場面の数々。お酒や煙草の力を借り、普段接点のない上司や他部署のスタッフと親交を深める…といったものです。しかしその一方で、透明性に欠けた状況で業務に関する重要な意思決定・人事評価がなされてしまう、アルコールに強い者や男性従業員がメリットを享受しやすいなど不平等な点が多く、多くの従業員にとって大きな不満のたねであったことは想像に難くありません。

嗜好品の力を借りない平等で健全なコミュニケーションの場としては、やはりランチの席が筆頭に挙がります。あまり頻繁だと上司・部下双方の心理的負担につながってしまうためほどよい頻度を見極める必要がありますが、食事をしながらの雑談は、思いがけない共通の話題や仕事への想いなど、オフィスではできなかった喜ばしいコミュニケーションにつながる可能性を秘めています。食事補助の仕組みがその後押しをできるのが、福利厚生としての理想のありかたです。

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ランチ補助導入にあたっての注意点

栄養バランスやカロリーに配慮できているか

とくに社食や宅配弁当、置き菓子などを導入する場合、その食品の栄養バランスやカロリーにくれぐれも配慮する必要があります。たまに食べに行くジャンクフードと異なり、一度導入するとそれらが従業員にとって最も手近な食事になるので、基本的に体にやさしい健康的なものを導入するのがおすすめです。無添加や「管理栄養士監修」をうたっているサービスや、野菜や果物を手軽に摂取できるものを選ぶとよいでしょう。

不平等ではなく誰でも利用できるか

オフィスに長時間留まることが少ない外勤・接客・工場などの現場スタッフや、リモートワークを前提に雇用されている従業員、離れた営業所やサテライトオフィスに勤める従業員などは、食事補助・ランチ補助系の福利厚生の恩恵を受けづらい傾向にあります。そういった従業員も等しく利用できる公平性のあるサービス選択が求められます。平等性の担保が困難な場合は、サービスを利用できないスタッフ用に別の福利厚生を用意するのもひとつの手です。

従業員の休息の機会を奪っていないか

たとえばシャッフルランチ制度は、たしかにコミュニケーションの活性化を招きはしますが、その一方で「静かに心身を休めたい従業員」にとっては疲労につながるものでもあります。会社負担であるからこそ断る選択肢がないと感じてしまう従業員もいるため、開催頻度は月に一度ほどに抑えるとよいでしょう。また休憩スペースにミニ社食やオフィスコンビニを導入する場合も、すべてを交流目的の導線にするのではなく、ひとりになれる座席を適宜残しておくことをおすすめします。

利用しやすい工夫がなされているか

どのような福利厚生も、気軽に利用してもらえなければ意味がありません。社食や宅配弁当が、特定の部署や一部の従業員に独占されてしまうような状況になっていませんか？数に限りがあるものは広く平等に行き渡るよう、設置場所から物理的に離れた部署の従業員であっても利用しやすいような工夫を施す必要があります。食事券やチケットを導入する際も「知っている従業員は使っている」といった閉じた状況を招かないよう、利用方法について定期定期に全社員へアナウンスするとよいでしょう。

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健康的な食事補助ならスナックミーオフィス

部署ごとに多忙な時間帯や食事休憩のタイミングが異なり、平等な福利厚生の提供にお悩みの企業さまには、健康的な軽食がいつでも手に入るヘルシー社食・スナックミーオフィスがおすすめです。プロテインバーやグラノーラなどの各種コースを組み合わせて導入することで、ランチタイムが昼どきからずれてしまった時や、残業中に軽食を買いに出かける余裕がない時などにも社内で安心して食事を調達できるように。

人工の保存料や甘味料を一切使わず、体にやさしいナチュラルな原材料だけで作っているので、手軽でありながらも健康的な点が嬉しいところです。かばんに忍ばせやすいナッツやドライフルーツ、腹持ちがよく栄養たっぷりのプロテインバーは、外回りのおともや夜勤中の軽食にもぴったり。従業員のみなさまの食事シーンを臨機応変に支えます。