企業のヘルスリテラシーを高める方法とは？取り組み活用例をもとになぜ必要かを解説

ヘルスリテラシーについて詳しくご存知でしょうか。これは「健康に関する情報を適切に理解し、活用する能力」を指す言葉ですが、個人だけでなく企業にも適用され、その重要性に近年注目が集まっています。ヘルスリテラシー向上が企業にもたらす恩恵は計り知れず、生産性向上・医療費削減・職場環境改善など多岐にわたる効果が期待できます。

今回は企業におけるヘルスリテラシーの向上方法について詳しく見ていきながら、健康経営との関連性や、従業員と組織にもたらす効果、さらには福利厚生を活用した具体的な高め方までを幅広く網羅します。食を通じて健康意識向上をサポートする無添加社食サービス『snaq.me office (スナックミーオフィス)』についてもご紹介します。

ヘルスリテラシーの定義と重要性

ヘルスリテラシーとは、個人が健康に関する情報を適切に理解し、活用する能力のこと。この概念は単に医療情報を読み解くだけでなく、健康的な生活を送るために必要な知識や判断力を含んでいます。現代社会において健康情報は氾濫しており、その中から適切な情報を選び取り、自身の健康管理に活かすことが求められています。ヘルスリテラシーの高い個人は以下のような特徴を持っており、これらの能力は個人の健康状態の改善だけでなく、医療システム全体の効率化にも寄与します。

・健康情報を正確に理解し、評価できる
・医療専門家とのコミュニケーションが円滑
・適切な予防行動や健康増進活動を実践できる
・根拠のない健康情報をうのみにしない
・慢性疾患の自己管理能力が高い

企業のヘルスリテラシーが低いとどうなる？

従業員各位および人事・総務・経営者などのヘルスリテラシーが低いと、健康診断の受診率低下（ならびに再検査の非受診）、体調不良恒常化によるプレゼンティーズム状態の蔓延、またそういった事象による労働生産性低下が危ぶまれます。心身の不調を早期解決することができず、優秀な人材を休職・退職で失うことになってしまったり、新型コロナウイルス感染症のような流行り病が広まった際の感染率が高まったりと、企業の存続に悪影響を及ぼしかねないさまざまなデメリットが起こり得ます。

中小企業におけるヘルスリテラシーの重要性

ヘルスリテラシーの重要性は、大企業だけでなく中小企業にも当てはまります。むしろ経営資源の限られた中小企業こそ、従業員の健康管理が経営に直結する重要課題となります。中小企業庁や地域の商工会議所などが提供する支援プログラムを活用し、段階的にヘルスリテラシーを向上させていくことが求められます。

健康経営とヘルスリテラシーの関連性

健康経営を推進するうえで、従業員のヘルスリテラシーを高めることは非常に重要な要素となります。以下のような好影響がもたらされるといえるでしょう。

●自発的な健康管理の促進

ヘルスリテラシーが高まると、従業員は自身の健康状態をより正確に把握し、適切な健康管理行動をとれるようになります。たとえば定期的な健康診断の重要性を理解し、積極的に受診する従業員が増えることで、疾病の早期発見・早期治療につながります。

●健康施策の効果向上

企業が実施する健康施策も、ヘルスリテラシーの高い従業員がいることでより効果的に機能します。健康セミナーや運動プログラムなどの取り組みに従業員が積極的に参加し、学んだ知識を実生活に取り入れることで、施策の効果が最大化されます。

●職場環境の改善

ヘルスリテラシーの向上は個人の健康管理だけでなく、職場全体の健康意識の向上にもつながります。健康的な生活習慣や適切なストレス管理の重要性が共有されることで、互いに支え合う職場環境が醸成されます。

ヘルスリテラシーを向上させるメリット・効果

従業員の健康増進と生産性向上

ヘルスリテラシーの高い企業では従業員の健康意識が向上し、積極的に健康管理に取り組む姿勢が育まれます。健康的な生活習慣の定着により従業員の体調が改善され、病気やケガのリスクが低減します。その結果欠勤率の減少や業務効率の向上につながり、企業全体の生産性が高まります。

また健康増進により従業員の活力が向上し、創造性や問題解決能力が高まることも期待できます。これは特に知識労働が中心となる現代のビジネス環境において、企業の競争力強化に直結する重要な要素となっています。

医療費削減と企業の経済的メリット

ヘルスリテラシーの向上は従業員の健康状態を改善するだけでなく、企業の医療費負担を大幅に軽減する効果があります。健康保険組合の財政状況が改善され、保険料率の上昇を抑制することができます。これは企業の人件費コントロールにも好影響を与えます。

さらに労働災害や業務上疾病の発生リスクが低下することで、労災保険料の削減も期待できます。これらの経済的メリットは企業の収益性向上に直接的に貢献し、持続可能な経営基盤の構築につながります。

職場環境の改善とエンゲージメントの向上

ヘルスリテラシーの向上は職場環境の改善にも大きく寄与します。健康に対する意識が高まることで従業員同士が互いの健康を気遣い、サポートし合う風土が醸成されます。これにより職場のコミュニケーションが活性化し、チームワークの強化につながります。

また企業が従業員の健康に真摯に向き合う姿勢は、従業員のエンゲージメント向上に直結します。自分の健康を大切にしてくれる企業で働くことへの誇りや会社への信頼感が醸成され、モチベーションの向上と定着率の改善が期待できます。

健康経営優良法人認定の取得に役立つ

経済産業省が推進する健康経営優良法人認定制度では、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人を認定しています。この認定基準の中にはヘルスリテラシーの向上に関連する項目が多く含まれています。

評価項目には以下のようなものがあり、これらの項目は従業員のヘルスリテラシー向上と密接に関連しています。たとえば健康教育の実施は、従業員が健康に関する正しい知識を得る機会となり、ヘルスリテラシーの向上につながります。

・健康診断受診率の向上
・保健指導の実施率
・健康教育の実施状況
・メンタルヘルス対策の実施
・受動喫煙対策

福利厚生を活用したヘルスリテラシーの高め方

企業が従業員のヘルスリテラシーを高めるうえで、福利厚生制度は大きな役割を果たします。適切に設計された福利厚生は従業員の健康意識を向上させ、自己管理能力を育むきっかけとなります。ここでは福利厚生を活用したヘルスリテラシー向上の具体的な方策をご紹介します。

健康診断・保健指導の充実化

健康診断は従業員の健康状態を把握する基本的な手段です。しかし単に実施するだけでなく、その結果を活用することが重要です。まずは健康診断の結果を従業員に丁寧に説明することで、自身の健康状態への理解を深めることができます。さらに専門家による解説セッションを設けると、数値の意味や改善方法について具体的に学ぶ機会を提供できます。また健康リスクの高い従業員に対しては、個別の保健指導を実施することが効果的です。産業医や保健師による面談を通じて生活習慣の改善点や具体的な目標設定をサポートします。

健康教育プログラムの導入

従業員の健康に関する知識や意識を高めるためには継続的な教育が欠かせません。さまざまな健康教育プログラムを導入することでヘルスリテラシーの底上げを図ることができます。

●定期的な健康セミナーの開催

栄養・運動・メンタルヘルスなど、健康に関するさまざまなテーマでセミナーを開催します。外部講師を招いて専門的な知識を提供したり、社内の健康管理部門が主導して身近な健康課題について議論したりすることができます。

●e-ラーニングコンテンツの提供

従業員が自分のペースで学習できるe-ラーニングシステムを導入することも効果的です。基礎的な健康知識から最新の医療情報まで幅広いコンテンツを用意することで、従業員の興味に応じた学習を促進できます。

ストレスチェックと心の健康サポート

メンタルヘルスケアは現代の職場において重要な課題です。ストレスチェックを通じて従業員の心の健康状態を把握し、適切なサポートを提供することが求められます。

●定期的なストレスチェックの実施

法令で義務付けられている年1回のストレスチェックに加え、任意で四半期ごとのチェックを実施することで、従業員のストレス状態をより細かく把握できます。結果に基づいて個別面談や職場環境の改善につなげることが大切です。

●カウンセリングサービスの充実

社内外のカウンセラーによる相談窓口を設置し、従業員が気軽に心の悩みを相談できる環境を整えます。対面だけでなくオンラインや電話での相談も可能にすることで、利用のハードルを下げることができます。

運動促進施策とフィットネス環境の整備

運動習慣の定着は身体的・精神的健康の維持に大きく寄与します。企業は従業員の運動を促進するための環境づくりと、具体的な施策の実施が求められます。

●社内フィットネスルームの設置

オフィス内や近隣にフィットネスルームを設置することで、従業員が手軽に運動できる環境を提供します。ランニングマシンやウエイトトレーニング機器、ヨガマットなど、多様な運動ニーズに対応できる設備を整えることが理想的です。

●スポーツクラブ利用補助制度の導入

外部のスポーツクラブと法人契約を結び、従業員の利用料金を補助する制度を設けることも効果的です。さまざまな種類のジムやプールを利用できることで、従業員の運動の選択肢が広がります。

●ウォーキングイベントの開催

社内でウォーキングイベントを企画し、従業員の歩数を競うコンテストを実施します。スマートフォンアプリと連携させることで参加者の歩数を自動集計し、ランキングを可視化することができます。上位者への表彰や景品の用意によりモチベーション向上にもつながります。

食生活改善のためのサポート体制

健康的な食生活は、ヘルスリテラシー向上の重要な要素です。企業は従業員の食生活改善をサポートするための取り組みを積極的に行うことが求められます。

●社食メニューの栄養バランス改善

社員食堂や置き食（弁当・惣菜・軽食・置き菓子・ドリンクなど）の提供メニューを見直し、栄養バランスの取れた食事を提供します。カロリーや栄養成分を明示し、健康的な選択をしやすい環境を整えるのがよいでしょう。また管理栄養士による食事相談コーナーを設置することで、個別の食生活指導も可能になります。

●健康的な食事の宅配サービス提供

在宅勤務の増加に伴い、健康的な食事の宅配サービスを福利厚生として導入する企業も増えています。カロリー制限食や特定の栄養素に配慮した食事を選択できるサービスと提携することで、従業員の食生活改善をサポートできます。

睡眠改善プログラムの実施

質の高い睡眠は心身の健康維持に不可欠です。企業は従業員の睡眠の質を向上させるためのプログラムを提供することで、ヘルスリテラシーの向上に貢献できます。たとえば睡眠専門家を招いて、質の高い睡眠を取るためのコツや睡眠環境の整え方についてのセミナーを開催するといった手段が考えられます。実践的なアドバイスを提供することで、従業員の睡眠に対する意識を高めることができます。

ヘルスリテラシー向上のために必要な体制

経営層を巻き込んだ推進アクション

企業のヘルスリテラシー向上には経営層の強力なリーダーシップが欠かせません。トップダウンでの推進が効果的であり、経営者自身が率先して健康づくりに取り組む姿勢を見せることが重要です。経営層がヘルスリテラシーの重要性を理解し、その価値を社内に浸透させることで、従業員の意識改革と行動変容を促すことができます。具体的には以下のような取り組みが効果的です。

・経営方針にヘルスリテラシー向上を明記する
・健康経営宣言を行い、社内外に公表する
・経営者自身が健康診断を受診し、結果を開示する
・社内の健康イベントに積極的に参加する

人事部門と健康管理部門の連携強化

ヘルスリテラシー向上のためには、人事部門と健康管理部門の緊密な連携が不可欠です。両部門が協力することで従業員の健康状態と労務管理を一体的に捉え、より効果的な施策を展開することができます。まず人事部門は、ヘルスリテラシー向上を人材育成の一環として位置づけ、以下のような取り組みを行います。

・健康関連の研修プログラムの企画・実施
・健康増進活動への参加を人事評価に反映
・ワークライフバランスを考慮した勤務制度の設計

次いで健康管理部門は、従業員の健康状態を把握し、適切な支援を行う役割を担います。これらの両部門が密に情報を共有・連携することで、従業員一人ひとりの状況に応じたきめ細かい健康支援が可能となります。

・定期健康診断の実施と結果分析
・メンタルヘルスケアの提供
・産業医との連携による健康相談体制の構築

ヘルスリテラシー向上のための評価・改善サイクル

ヘルスリテラシー向上の取り組みを継続的に発展させるためには、PDCAサイクルに基づく評価・改善プロセスが不可欠です。

●定期的な従業員調査の実施

年に1回程度、従業員のヘルスリテラシーレベルや健康意識を測定する調査を実施します。この結果をもとに現状の課題を把握し、今後の施策に反映させます。

●健康関連指標の分析

健康診断結果や医療費データ、欠勤率などの健康関連指標を定期的に分析します。これによりヘルスリテラシー向上施策の効果を客観的に評価することができます。

●取り組みの見直しと改善

調査結果や各種データの分析をもとに専門チームが中心となって現行の取り組みを評価し、必要に応じて改善策を立案・実行します。このPDCAサイクルを回すことで、より効果的なヘルスリテラシー向上施策を展開することができます。

楽しくヘルスリテラシーを高めるスナックミーオフィス

ヘルスリテラシー向上過程において食事改善は避けては通れませんが、せっかく福利厚生などのサービスを導入するならノルマやタスクのように扱うのではなく、楽しみながらご褒美気分で取り組みたいものです。長くポジティブに利用し続けられる食生活・食事意識の改善には、無添加置き食（オフィスコンビニ）の法人向けサービスがおすすめです。

スナックミーオフィスで提供している商品は、管理栄養士監修のお菓子をはじめ、プロテインバー・軽食・ドリンク・お惣菜などさまざまなジャンルにわたりますが、そのすべてにおいて人工添加物や白砂糖を使わない工夫を徹底しています。カロリーが低く原材料もとってもシンプル。「自分が食べるものの安全性を意識し、メリットを理解したうえで自ら選ぶ」という食のヘルスリテラシー向上に貢献します。