福利厚生の利用率平均はどれくらい？調査データからみる使われる制度の選び方  

福利厚生を導入したものの、「思ったほど利用されていない」と悩む企業は少なくありません。従業員満足度の向上や採用力強化を目的にコストをかけて整備しても、実際の利用率が低ければ十分な効果が期待できず、費用対効果が低い状態になってしまいます。せっかく予算を投じるのであれば、従業員にしっかり利用される福利厚生を選ぶことが重要です。

本記事では、福利厚生の利用率の平均や実際の調査データからわかる傾向、利用率を高めるコツを解説します。福利厚生の導入・見直しを検討している担当者の方は、ぜひご一読ください。

福利厚生の利用率平均はどれくらい？

福利厚生全体の平均利用率

福利厚生の利用率を考えるうえで参考になるのが、独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）が実施した『企業における福利厚生施策の実態に関する調査』です。この調査では、各福利厚生制度について「制度がある」と回答した従業員のうち、実際に利用した人の割合が示されています。

調査結果をもとに、利用率の高い福利厚生の上位10項目をまとめました。

• 食堂：58.9％

• 食事手当：53.4％

• 社員旅行の実施・補助：47.3％

• 診療所・健康管理センター等医療施設：43.4％

• 社内預金制度：39.5％

• 運動会等レクリエーション活動：39.3％

• 外部飲食店で利用できる食券等：38.4％

• ノー残業デー等：38.1％

• 人間ドック受診補助：37.6％

• 有給休暇日数の上乗せ：37.4％

このデータから、福利厚生の利用率は制度によって大きく差があることがわかります。特に上位には、食事関連や健康関連といった「日常的に利用できる制度」がランクインしています。

一方で、同じ福利厚生でも利用シーンが限定される制度や、手続きが必要な制度は、利用率が伸びにくい傾向があります。つまり、福利厚生の効果を高めるためには、単に制度を増やすのではなく、利用されやすい福利厚生を見極めることが重要です。

福利厚生の種類別の利用率傾向

上記のデータをさらに整理すると、福利厚生は大きく次のような傾向に分けられます。

利用率が高い福利厚生の特徴

上位に入っているのは、次のような分野の制度です。

• 食堂・食事手当などの食事系福利厚生

• 健康管理センターや人間ドック補助などの健康系福利厚生

• ノー残業デーや有給休暇上乗せなどの働き方・休暇関連

これらの福利厚生に共通しているのは、「日常的に利用できる」「特別な申請がいらない」「利用できる従業員が限定されない」といった点です。そのため、多くの従業員にとって利用しやすく、結果として高い利用率につながっていると考えられます。

利用率が低くなりやすい福利厚生

一方で、次のような制度は利用率が伸びにくい傾向があります。

• 短時間勤務制度やテレワーク

• メンタルヘルス相談

• 世帯用住宅・寮の整備や住宅取得のための融資制度

• 自己啓発やボランティアのための休暇制度

これらは、「対象者が限定される」「手続きが必要」「利用するタイミングが限られる」といった理由から、利用される機会が少なくなると考えられます。

なぜ福利厚生は「導入しても使われない」のか

利用率が伸びない主な原因

利用申請に手間がかかる

福利厚生の利用にあたって、複雑な申請手続きや書類提出が必要な場合、従業員の利用が進まなくなる恐れがあります。「申請の手間をかけて使うほどではない」と感じられてしまうと、制度があっても実際にはほとんど利用されなくなります。特に、紙の申請書が必要、承認フローが複雑、手続き方法がわかりづらいという場合には、利用のハードルが高くなりやすい傾向があります。

制度が認知されていない

どれだけ魅力的な福利厚生でも、従業員に存在を知られていなければ利用されません。社内周知が不十分だと、「制度の内容が伝わっていない」「利用方法が分からない」といった状態に加え、「そもそも制度の存在を知らない」従業員がいる可能性があります。認知されれば利用が進むはずの福利厚生でも、発信不足で利用率が低くなってしまうのです。

利用シーンが限られている

利用できる条件やタイミングが限られている福利厚生は、どうしても利用率が伸びにくくなります。たとえば、特定の年代しか使えない、年に数回しか利用機会がない、一部の従業員しか対象にならないといった制度は、実用性の低さから、利用率も低くなりがちです。

ニーズに合っていない

そもそも従業員が求めていない制度を導入してしまうと、どれだけ整備しても利用は進みません。たとえば、在宅勤務が多いのに出社しないと利用できない福利厚生が充実していたり、健康志向が高い従業員が多いのにカロリーの高いスナックや弁当の置き食が設置されていたりといった状況があります。制度と従業員ニーズのミスマッチは、利用率低下の大きな要因になります。

利用率が低いことで生じるデメリット

利用されない制度にコストをかけ続けることは、企業にとって大きな負担です。本来であれば従業員満足度やエンゲージメント向上につながるはずの予算が、十分な効果を生まないまま消費されてしまい、費用対効果が悪化してしまう可能性があります。

福利厚生は、従業員に使われてはじめて価値を発揮します。利用率が低いままでは、従業員満足度向上につながりづらくなるだけでなく、不満が生じる要因にもなりかねません。

利用率が高い福利厚生の共通点

成功している制度の特徴

利用率が高い制度に共通しているのは、「面倒な手続きがほとんどない」という点です。申請が不要なものやワンクリックで利用できる、その場で完結するといった仕組みの制度ほど、多くの従業員に利用されています。また、仕事の合間にオフィスで気軽に利用できる福利厚生であれば、継続的に活用されやすくなります。

また、特別なイベントではなく、普段の生活の中で利用できる制度は自然と利用率が高くなります。毎日の食事や健康管理、働き方支援など、継続的に使える福利厚生は満足度にもつながりやすいのが特徴です。一部の人しか使えない制度よりも、立場や年齢に関係なく誰でも利用できる制度であれば、「自分ごと」として認識されやすく、利用が進みやすいといえます。

利用率を上げる運用のポイント

周知方法を工夫する

せっかく導入した福利厚生も、社員に知られていなければ活用されません。まずは制度の内容や利用方法を、分かりやすく伝えることが大切です。社内ポータルでの案内やメールでの定期的な告知、利用方法をまとめたマニュアルの整備など、さまざまな手段を組み合わせて継続的に発信していくことで、社員の認知度を高められます。分かりやすく、何度も伝えることで、利用率の向上につながります。

社内コミュニケーションを促す

福利厚生は「実際に使っている人の声」が広がることで、利用が促進されやすくなります。利用者の感想を社内で紹介したり、イベントや社内報でPRを行ったりすることで、制度をより身近に感じてもらえます。また、管理職からの積極的な推奨も大きな効果があります。周囲の利用事例が見える環境をつくることが、自然な利用拡大につながります。

定期的な見直しを行う

従業員のニーズは、働き方や組織の変化とともに少しずつ変わっていきます。そのため、福利厚生は一度導入して終わりではなく、継続的な見直しが欠かせません。利用状況の分析やアンケートの実施を通じて課題を把握し、制度の改善や入れ替えを行うことで、より実態に合った内容へとアップデートできます。こうした運用の積み重ねが、長期的な利用率の維持・向上につながります。

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利用率が高い食の福利厚生

食に関する福利厚生が支持される理由

食に関する福利厚生が高い支持を集める理由として、毎日使える身近な制度であることが挙げられます。食事はどの従業員にとっても日常的に必要なものであり、特定のタイミングに限定されず継続的に利用できます。利用頻度が高いほど制度の価値を実感しやすく、自然と満足度の向上にもつながります。

また、年齢や役職、家族構成といった条件に関係なく、ほぼすべての従業員が対象になる点も大きな特徴です。新入社員からベテラン社員まで公平に利用できるため、不公平感が生まれにくく、結果として高い利用率を維持しやすい制度といえます。

さらに、申請や手続きがほとんど不要であることも、利用されやすい理由のひとつです。多くの福利厚生では申請書の提出や承認フロー、精算処理などの手間が発生しますが、食の福利厚生はその場で手軽に利用できるケースが多く、従業員にとって心理的なハードルが非常に低くなっています。

置き菓子・置き社食の利用率が高い理由

食の福利厚生の中でも、近年特に注目されているのが「置き菓子」や「置き社食」といったオフィス設置型のサービスです。大きな特徴として、その場で完結する手軽さがあります。オフィス内に設置されているため、外出する必要がなく、仕事の合間にすぐ利用できます。移動時間がかからず、天候にも左右されないことから、「ちょっと小腹が空いたとき」「短い休憩時間」でも気軽に使える点が、高い利用率につながっています。

また、置き菓子・置き社食は、仕事中のリフレッシュ手段としても高く評価されています。軽食やお菓子は気分転換や集中力の回復に役立ち、ちょっとした休憩時間を充実させてくれます。加えて、健康経営との相性が良い点も大きな魅力です。近年は栄養バランスの良い軽食や、低カロリー・高たんぱくの商品、無添加・ヘルシーなおやつなどを取り入れたサービスが増えており、従業員の健康サポート施策としても活用できます。リフレッシュしやすい環境がつくれる上、健康促進に寄与しやすい福利厚生として、多くの企業で導入が進んでいます。

置き菓子・置き社食の導入で得られる効果

置き菓子や置き社食の導入は、単に食事のサポートにとどまらず、組織全体にさまざまなプラスの効果をもたらします。

まず期待できるのが、社内コミュニケーションの活性化です。オフィス内に食のスペースができることで、部署を超えた会話が生まれやすくなり、ちょっとした雑談のきっかけにもなります。休憩時間に自然と人が集まる場ができることで、社内の雰囲気が明るくなり、チームワークの向上にもつながります。

また、「会社が自分たちのために環境を整えてくれている」という実感は、働きやすさへの評価を高め、企業へのポジティブな印象を生み出します。その結果、会社への愛着や信頼感が深まり、従業員満足度やエンゲージメントの向上にもつながりやすくなります。

さらに、採用ブランディングの面でも効果が期待できます。置き菓子・置き社食の導入は、求職者に対して「働きやすい職場環境」「従業員を大切にする企業姿勢」「福利厚生が充実した会社」といったイメージを伝えるわかりやすいアピールポイントになります。実際のオフィス環境を魅力的に見せられる施策として、採用活動の強化にも大きく貢献します。

導入するなら利用しやすい福利厚生から

福利厚生は、「導入すること」自体が目的ではありません。最も大切なのは、従業員にしっかり利用され、満足度の向上につながることです。そのためには、利用率平均のデータをふまえて、自社の従業員ニーズに合った制度を選ぶこと、運用しやすく使われやすい仕組みを整えることが欠かせません。大がかりな制度をいきなり導入するのではなく、利用率が高く、導入しやすい施策から始めてみましょう。

その第一歩としておすすめなのが、手軽に始められて利用率も高い「置き菓子・置き社食」の導入です。具体的なサービスとして、『snaq.me office (スナックミーオフィス)』のような置き菓子・置き社食の福利厚生があります。初期費用・月額利用料が無料で、手軽に導入できる上、社内コミュニケーションの活性化や仕事の合間のリフレッシュに貢献できることが魅力。従業員満足度を高めながら、費用対効果の高い福利厚生を実現したい企業は、ぜひ検討してみてください。