福利厚生は健康経営の実現に役立つ？従業員の認知度・理解度調査結果

福利厚生を活用し、自社の健康経営を推進している企業さまも多いことかと思われますが、健康経営の実現に向けて奔走しているのは人事部や総務部だけ…という事態に陥ってはいませんか。健康経営の主体となるのはあくまで従業員のみなさま。その成功には、従業員自身の理解度向上や自分ごと化が欠かせません。

スナックミーではこのたび、20〜60代の会社員538名を対象に【従業員による健康経営の理解度】および福利厚生と健康経営のつながりについての調査を行いました。ヘルスケアを目的とした福利厚生における、従業員の視点や認知度を知るきっかけとしてぜひお役立てください。

「健康経営」そのものの認知度は決して高くない

まずはじめに、そもそも「健康経営」という言葉を聞いたことがあるか、意味を知っているかという点を調査したところ、以下のような結果が得られました。聞いたことがある人は合計48.7%と約半数にのぼりますが、意味まで知っている人は全体の26.8%と、やや心もとない数値に。

健康経営が実現できているかの判断基準となる項目のうち、自身が勤める職場で満足に実施できている取り組みがあるかを聞いたところ、「ストレスチェックの実施がされている(24.0%)」「定期検診の受診率が高い(23.8%)」「定期健診の受診を促すための動きがある(22.7%)」という項目に多くの回答が集まりました。

一方、実現できていないものとして目立ったのは「健康経営に取り組むことを会社の内外に発信している(5.9%)」「食生活の改善に向けた取り組みがある(7.1%)」「運動機会の増進に向けた取り組みがある(7.8%)」など。またそもそも「わからない・答えられない(20.4%」「該当するものはない(15.1%)」という回答も一定の票を集めています。

健康経営に役立つ福利厚生の導入率・理解度は低め

自身が勤める職場に、健康経営を実現するための福利厚生が導入されているか（あるいはそれをご存知か）を調査したところ、以下のような結果に。「導入されている(32.5%)」と答えた人は全体の1/3以下となり「導入されていない(40.0%)」「わからない(27.0%)」と答えた人が合わせて7割弱となりました。健康経営の取り組みがなされていないか、健康経営を実現するための取り組みを実施していても従業員にその目的が浸透していないことが推測できます。

また、従業員の視点からみてどういった種類の福利厚生が健康経営に役立つかを尋ねると「健康やヘルスケアに関する福利厚生(37.2%)」「働き方に関する福利厚生(35.9%)」「子育てや介護に関する福利厚生(25.5%)」「食事などに関する福利厚生(23.7%)」の順に多くの回答が集まりました。一方で「自己啓発に関する福利厚生(13.0%)」「慶弔や災害に関する福利厚生(16.5%)」「住宅に関する福利厚生(19.5%)」などは、健康経営の実現には有効ではないと感じる人が多いようです。

従業員視点ではカロリーの低さが魅力的にみえる

調査対象者にスナックミーオフィスのどういった特徴が健康経営の維持に役立ちそうかを尋ねたところ「カロリーが低めのものが多いこと」「月額利用料・初期導入費・更新費／送料／備品が無料であること」「白砂糖・ショートニング不使用で、添加物の使用を最低限に抑えられていること」という回答が上位を占めました。従業員視点においては、第一にローカロリーであることが大きな魅力に映るのだと推測できます。

また以下のように、食生活の改善以外にも、定期検診の受診促進やストレスチェックの推進、コミュニケーションの改善にも役立ちそうといった回答も多く得られています。日常的にヘルシーなものを口にすることで、職場全体の健康意識自体が上向きになる効果が期待されているのでしょう。

調査サマリー・結果から得られた示唆

これらの調査結果から、以下のような示唆が得られます。最も注目すべきポイントとしては「そもそも健康経営とは」という前提の周知不足により、健康経営に役立つ施策が導入されていたとしても、従業員がその存在・目的・価値などを知らずにいるケースも多いように見受けられること。具体的な施策導入と同じくらいに、周知や共有がいかに大切であるかがよくわかります。

・世間一般的に「健康経営」へ人事／総務／経営者による強い興味が集まる一方、従業員による認知度はまだ非常に低い段階にある。具体的な施策とあわせて、自分ごと化のためにそもそもの概要周知が必要。
・健康経営のために実現できていると感じる項目について、主にストレスチェックや健康診断の実施が挙げられたが、これらはそもそも労働安全衛生法で実施が義務づけられているものである。たとえば食生活改善や運動機会増進などのプラスアルファ要素に働きかけることができている企業は、非常に少ないものだと推測できる。
・ヘルスケア／働き方／子育て／介護などの健やかなワークライフバランスの実現にもつながる福利厚生は、従業員にとっても健康経営に役立つものだと認識されている。

健康経営の価値浸透にはヘルシー置き菓子がおすすめ

効果的な健康経営の実現に欠かせないのは、従業員自身がその目的やメリットをしっかりと理解し、勤務先の方針のひとつとしてではなく「自分にとっても必要なこと」だと自分ごと化すること。そのためにも、従業員の視点においても価値を感じやすい、規模は小さくとも親しみやすい取り組みを選ぶ必要があります。

その手段のひとつとして、仕事中のリフレッシュとして手軽に利用することができ、なおかつリーズナブルで継続しやすい置き菓子やオフィスドリンクは非常に有効的です。スナックミーオフィスの無添加おやつやコーヒーは、市販品と比べた際の価値（添加物や原材料の少なさなど）にも気づきやすく、単発のイベントではなく日々の一部に溶け込ませることができるすぐれもの。「ヘルシーな置き菓子はどんなメリットをもたらすか」というベネフィットを共有しながらご利用いただくのがおすすめです。

■ 調査概要：健康経営の認知度に関する調査
■ 調査対象：25〜64歳の男女
■ 調査期間：2024年7月31日〜8月7日
■ 調査方法：ネットリサーチ
■ 調査地域：全国
■ 有効回答数：538サンプル