日本では、働く環境を整えるため福利厚生サービスを充実させる動きが年々強まっています。

それは海外企業でも同じです。優秀な人材を確保するために、
企業が様々なサービスを用意しており、中には日本ではまだ見かけないようなものもあります。

今回は海外の企業が実践している、ユニークな福利厚生サービスをご紹介します。

日本と海外の福利厚生の違い

国によって社会保障制度などに違いがあり、どんな福利厚生が重視されるのかも異なっています。

例えば、アメリカには日本のような国民皆保険制度や退職金制度がありません。
そのため企業でグループ保険に入ったり、投資型の年金積立制度を利用したりすることが重視されています。

今回は難しい制度の違いにはあまり立ち入らずに、
いくつかの海外企業が提供する「独自の面白いサービス」についてみていきます。

福利厚生が充実した海外企業6選

①Google

最も素晴らしい福利厚生サービスをもつといわれているのはGoogleです。

まず注目すべきなのが、食に関するサービスです。
日本でも多くの企業が社食を用意していますが、Googleの食事補助は別格です。なんと、全ての食事が無料で提供されているのです。
それに加えて、従業員は無料の料理教室を受講することもできます。

従業員だけでなく、従業員の家族に向けた制度もあります。
「死亡給付(death benefits)」と呼ばれる制度では、従業員が死亡した後にその給与の半分を10年間パートナーが受けとり、
こどもは19歳になるまで月1,000ドルを受けとることができるようになっています。

その他にも、無料で使えるジムやオフィスまでのシャトルバスなどがあります。

参考URL:https://careers.google.com/how-we-care-for-googlers/

②Facebook

Facebookは従業員だけでなく、インターンにも手厚い支援をしています。
インターンはFacebookの提供する無料の宿泊施設に泊まることができます。
また無料のシャトルバスも用意されているようです。

参考URL:https://www.facebook.com/careers/life/diary-of-an-ex-facebook-intern

③Netflix

世界トップクラスの館員数を誇る動画配信サービスを提供するNetflix。

「自由と責任(freedom and responsibility)」という企業文化があるNetflixでは、
有給休暇に制限がなく、必要に応じて休暇を申請することができます。

有給制度だけはなく産休・育児休暇も充実しており、
親となる従業員には1年間の休暇が与えられます。
その後はパートタイムかフルタイム勤務かを選ぶことができるなど、
幅広い選択肢が用意されています。

参考URL:
https://benefits.netflix.com/united-states/
https://www.vox.com/2018/1/31/16944976/new-parents-tech-companies-google-hp-facebook-twitter-netflix

④Salesforce

CRMプラットフォームとして名高いSalesforceでは、従業員の慈善活動を支援しています。

従業員は1年で7日の有給ボランティア休暇を取得することができます。
また、ボランティア上位100人が選択したNPOに対して10,000ドルが支給されます。

参考URL:https://www.getsalesforcebenefits.com/en/your-benefits

  1. ⑤Airbnb

民泊のパイオニアとして日本でも話題になっているAirbnb。
旅行に関係する企業らしく、福利厚生サービスとして旅行のサポートを行っています。

従業員はAirbnbが提供する施設が利用できるだけではなく、
四半期に500ドル、1年で2,000ドルもの旅行費を得ることができます。

参考URL:https://careers.airbnb.com/

⑥BEN&JERRY’S

アイスクリームやフローズンヨーグルトなどを製造してるBEN&JERRY’S。

従業員はBEN&JERRY’Sのアイスクリームを持ち帰ることができます。
その量がかなり多く、毎日3パイント(約1.4リットル)ももらうことができるそうです。

参考URL:https://www.benjerry.com/flavors/3-pints-a-day

いかがでしたでしょうか?

海外でも福利厚生を重視している企業が多数あります。
保険や企業年金という一般的な制度に加えて、
日本ではまだ行われていないような手厚くユニークな福利厚生サービスがあることがわかりました。

上に挙げた例を実施することは難しいですが、色々な海外企業を参考に福利厚生の内容を考えてもいいかもしれません。

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